育児日記や口コミなどのコミュニティが充実しています。専門家による妊娠・育児相談なども掲載しているようです。
いちき串木野市が市内及び近隣の防災情報等を携帯電話やパソコンへメールで配信するサービスへの登録ページです。
昨今、身の回りのさまざまな製品やサービスによる事故やトラブルが相次いでいるようです。こうした消費者被害から、とくに子どもを守る最新情報を配信するメールマガジン「子どもサポート情報」が独立行政法人国民生活センターから配信されていますので、ご紹介します。リンク先の内容をよくお読みになり、ご自身で登録等のご判断をされてください。
ワクチンで防げる病気の感染や発症を減らすために、家庭医らで作る一般社団法人日本プライマリ・ケア連合学会が作成した必要な予防接種についての情報をまとめたホームページです。 このホームページでは、年代別に、どのようなワクチンをどれくらい間隔を空けて、何回、接種すればよいか、が一目でわかるようになっています。
厚生労働省研究班/社団法人 日本小児科学会の監修により、夜間や休日などの診療時間外に病院を受診するかどうか、判断の目安を提供しています。対象年齢は生後1カ月~6歳までのお子さんです。病院を受診するかどうかの最終的判断は保護者ご自身でされてください。
育児情報や育児用品の紹介、病気や薬の情報、旅行から父親の育児への関わりまで、多岐にわたって情報が網羅されています。
平成28年度第2回保育参観にて公演をしていただいたハッピーブリンデンの活動状況が紹介されています。
事件・事故に関する情報だけではなく、子どもや女性の安全に役立つ情報を提供しています。また、トップページから「生活安全」のページに入りますと、不審者事案をすぐに配信する「県警あんしんメール」への登録もできます。
妊娠・出産・子育てに関する情報を提供する財団法人母子衛生研究会のサイトです。妊婦の方や乳幼児を持つお母さんとその家族の健康に寄与するために、最新の母子保健情報や正しい知識を掲載しています。
火災・重傷等の重大製品事故につながるおそれのあるリコール対象品に関する情報を一括して掲載しています。本サイトには「エアコン」や「給湯器」といった家庭でも使用する製品に関するリコール情報も含まれています。また、「子ども向け」といったカテゴリ検索が可能ですので、閲覧することで事故の未然防止に役立つものと思います。
ベネッセコーポレーションによる親と子の心身のケアに役立つ情報をまとめたサイトです。被災者支援の一環として作られたものですが、私たちにとっても決して他人事ではありません。
絵本のためしよみができる、参加型の絵本・児童書サイト。お子さんの年齢やテーマ、みんなの評価・感想やランキングをもとに、楽しみながら次に読む一冊を選ぶことができます。
働き続けることを目指すワーキングマザーおよびその予備軍の女性のための無料会員制インターネットサイトです。
子育てについて、不安や悩みに答えてくれるページ
環境省熱中症予防サイトにて提供している、暑さ指数の予測値及び実況値の情報について、メール配信サービスが下記より無料でご利用になれます。(但し、情報取得にかかる通信料(利用登録、ホームページの閲覧、メール送受信時に発生する料金)は利用者の負担となります。) (なお、このサービスは、環境省が実施するものではありません。)QRコードを読み取って空メールを送信して登録手続きができます。
内閣府ホームページ内にある「子ども・子育て支援新制度」についてのページです。平成27年度から始まった同制度に関する情報を紹介しています。また、「子ども・子育て支援新制度なるほどBOOK」を閲覧することができます。
『みんなでつくる育児書』を目ざしたサイトです。アドバイザーの記事を読んだり、子育て動画を見て、育児に役立つ情報の収集やお勉強ができます。
共働き家庭を応援し、仕事に育児に忙しいワーキングママとパパのための有益な情報を提供するサイトです。子どもの年齢に応じた育児や教育、共働き世帯のためのマネー情報や仕事と子育ての両立・キャリアの悩み、商品選びノウハウ、使いやすい商品やサービスなど幅広いテーマを取り扱っています。
ベネッセによる「妊娠について考える女性からベテランママまでたくさんの仲間が集まる場所。知りたいことを教わる・教える。悩みや喜びをシェアしあう。そして互いに支えあう」口コミサイトです。口コミの投稿及び閲覧には会員登録が必要です。登録される場合はご自身の責任で行なってください。
消費者庁が提携する全国28の医療機関から寄せられた子どもの事故情報などをもとに、身近な場所で起きた思わぬ事故について週1回程度の配信で情報提供と注意喚起を行なっています。 平成27年6月にドラム式洗濯機に子どもが閉じ込められ死亡する事故がありましたが、同メールではその1年ほど前に海外で同様の事故が起きたことに着目し、危険性を伝えていたそうです(8月22日付朝日新聞による)。 リンク先のページ内容をよく読んでご自身で登録するかどうか判断されてください。